【内容】
■あの農村少女は今・・・
２００２年２月、河南省の貧しい農村から１人の少女が、出稼ぎに出ようとしていた。それは、｢２人の妹の学費を稼ぐため｣。厳建麗、当時１８歳。生まれて初めて村を出る建麗は家族と涙で別れて、メイドインチャイナの一大生産拠点である広東省を目指した。都会に向かう長距離列車は大混雑。旧正月は、貧富の格差を埋めるため出稼ぎに出る農民が中国全土で約１億人も大移動するのだ。そして初めて見る大都会のビル群。建麗は、電気設備工場の寮に入り、「世界の工場」の担い手として歩み始めた。買いたいものも我慢し、実家に仕送りを続け、妹たちは学校に通えていた。あれから６年。彼女もすでに２４歳になった。そして本人にも家族にも様々な変化が起きていた―。

■高度成長と住宅ブーム
かつて日本の高度経済成長時代の庶民の生活を示す言葉で「３Ｃ＝カー、クーラー、カラーテレビ」という言葉があったが、今の中国には、「生活必需品の３Ｍ」というものがある。「マイカー・モバイル（携帯電話）・マイホーム」だ。そのひとつ、住宅のブームが過熱している。オリンピックを控えた北京、そして上海など中国の大都市では、価格も高騰。国際的な投機マネーも流入する一方で、高度経済成長の波に乗って家を求める庶民たちの購買意欲もすさまじい。それは、日本の昭和３０・４０年代のニュータウン開発ラッシュをほうふつさせる。
上海でＩＴソフト開発会社を経営する戴剣さん（４５歳）。２０年前に四川省の農村から出てきて、４年前に起業。当初４人だけだった社員が今や５００人に上る。まさに農村出身の成功者だ。その成功の証として戴さんがまず求めたのが不動産。２年前に上海郊外の高級住宅地に１億５０００万円の邸宅を買ったのだ。敷地内を小川が流れ、ボート遊びもできる優雅さ・・・。
厳建麗と家族にとっても、「家」を持つことはあこがれであり、夢だ。３年前、一家には河南省の村に２階建ての家を新築する計画があった。その計画は今・・・。

■都市と農村、中国の光と影
中国の目覚しい発展は都市部のもの。６年前と比べて中国の農村と都市部の格差は広がるばかりだ。厳建麗の故郷、河南省聯山村も厳しい現実に直面していた。聯山村で細々と農業をやっているのは、８６才の祖母と母、そして一番下の妹だけ。３年前には村で土地を購入し、二階建ての家を新築する計画があった。当時、母親は「娘が広東から帰って来たら、家族皆で自営業をして揃って暮らす」と語っていたが･･･。
実は、一家のうち建麗以外にも、父親と妹が広東省に出稼ぎに出ていた。これで、家族６人の内、３人が１０００キロ以上離れた広東省で暮らし、母親と８０才を超えた祖母に小学生の妹が農村と、家族は完全に分裂状態、離れ離れの生活となってしまっていた。６年前に出稼ぎに行った建麗は、本来なら出稼ぎを終え、両親のところに帰り、家族団欒の暮らしをしているはずだったが･･･。
都市部への富と労働力のますますの集中・・・。農村に残っているのは建麗の家族のように、年寄りか子供という実態。
２００８年２月、家族を大切にする中国人が必ず家族と過ごす旧正月。建麗の家族は一堂に会することができるのか？一家の団欒は再び訪れるのだろうか？

【出演】
メインインタビュアー ： 村上龍
サブインタビュアー　 ： 小池栄子

【内容】
５０年前の１９５８（昭和３３）年、日清食品創業者・安藤百福氏が自宅に作った３坪の研究小屋から世界初の即席麺「チキンラーメン」が生まれた。
その１３年後には世界初のカップ麺「カップヌードル」が発売され、以来「カップヌードル」は、国内販売ナンバーワンの座を３７年間守り続けている。
これまでに全世界で２５０億食以上が食べられた世界的な大ヒット＆超ロングセラー商品だ。その後も日清食品は、「どん兵衛」、「焼きそばＵＦＯ」など次々とヒットを飛ばす。
しかし、王者は現状に満足しない。日清食品の合言葉は何と「打倒！カップヌードル」だ。新たな大ブランドを作り出すため、ブランドマネージャー制度を設け、社内で競争させている。創業者・百福氏の境地に近づこうというメッセージをこめて、安藤宏基社長が創設した制度。
ブランドマネージャー同士はライバル、情報交換もないという。その結果、電子レンジ対応の即席麺など新しい発想の商品が生まれている。
一方、即席麺業界は厳しい状況に直面している。小麦粉、パーム油、原油など即席麺の原材料が高騰しているためだ。日清食品も今年１月から商品を７〜１１％値上げした。カップヌードルも１７年ぶりに価格を改訂、厳しい戦いは今後も続く。そうした中、新たな商品開発にむけ、日清食品は動き出す。
それは、なんと、これまでの定番だったカップヌードルのリニューアル。“変ろう”をテーマに、商品開発チームによる発売以来３７年ぶりの取り組みが始まった。
新カップヌードルの全貌とは？
さらに、創業５０周年に日清食品が仕掛けるのが、これからの５０年で１００の社会貢献活動を展開する「百福士」だ。
その第１弾が、アフリカの食糧に恵まれない人々の自立支援のために、現地の生活に即席麺を根付かせようという壮大なプロジェクトが始まった。
脅かされる食の安全、原材料価格の高騰と、逆風続く食品業界。即席麺誕生から５０年・・・即席めんのトップメーカー日清食品はどこへ向かおうとしているのか？
今後のビジョンを安藤宏基社長に聞く。

＜ゲストプロフィール＞
安藤宏基（あんどう・こうき）　
１９４７年１０月　大阪府・池田市生まれ（６０歳）　　　　　　　　　
１９７１年　　　　慶応義塾大学商学部を卒業　　
１９７３年　　　　日清食品に入社、翌年、取締役に就任
１９７６年　　　　商品の企画開発部門が統合されたマーケティング部が発足　　　　　　　　
　　　　　　　　　 初代のマーケティング部長に就任。　　　　　　　　
１９７９年　　　　常務に就任
１９８１年　　　　代表取締役専務に就任
１９８３年　　　　代表取締役副社長に就任
１９８５年　　　　代表取締役社長に就任　　　　　　　　　　〜現在に至る

【キャスター】
加藤義久
篠田陽子

高木恵子　「Ｔｏｕｃｈ　Ｔｈｅ　Ｓｐｏｒｔｓ」（第１、３金曜日）

【みどころ】
全国に１２万人以上といわれる不登校生徒。いじめや人間関係で悩みを抱える子どもたち。彼らの復学を支援する学校が揖斐郡揖斐川町にある。学園長やスタッフは、子どもたちのありのままを受け入れ優しく、時に厳しく自立を見守る。学園の取り組みと新たな道へと巣立とうとする子どもたちの姿を取材。

【みどころ】
百貨店や商社のブランド争奪戦が激しさを増している。海外の新ブランドをいち早く発掘し、ライバルとの差別化を狙う百貨店。一方で商社は海外ブランドそのものを買収し、世界で収益を上げる戦略だ。ブランドビジネスの最前線はＮＹ。新進デザイナーが次々と登場してブランドの宝庫と言われ、世界中からバイヤーが集まるからだ。ＮＹで奮闘する百貨店バイヤー、商社マンを通じて、ブランドビジネスの舞台裏を紹介する。

【出演】
メインインタビュアー ： 村上龍
サブインタビュアー　 ： 小池栄子

【内容】
原料高による値上げラッシュで消費マインドはますます冷え込み、全国３０００万人といわれる営業マンたちには逆風が吹き荒れる・・・
そんな時代に驚異的にモノを売りまくる男たちがいる。１０００台以上を売って見せた大手自動車ディーラーの飛び込み営業とは？激安スーツで年間２億円稼ぐ販売員の接客術とは?今の時代、ビジネスの原点である“セールス”とはどうあるべきなのか？
何故、彼らは顧客を満足させる事が出来るのか？各界を代表するカリスマ・セールスマンに密着！そこにある、最新かつ普遍的な“売り”のノウハウを作家・村上龍が解明する！！

【キャスター】
加藤義久
篠田陽子

高木恵子　「Ｔｏｕｃｈ　Ｔｈｅ　Ｓｐｏｒｔｓ」（第１、３金曜日）

【みどころ】
駅や路上などで目にするストリートミュージシャン。しかし、路上ライブは道路の無断使用にあたるとして、法律で禁止されている。路上にしか自分を表現する場所がない彼らと、彼らに表現の場を与えようと活動する男性を取材。スポーツは高校、大学のスポーツで活躍した選手たちの卒業スペシャル。

【みどころ】
中国製の冷凍ギョーザの中毒事件が発生して、はや１ヶ月半。事件の全容ははっきりせず、中国産の食品に対する不信感は高まるばかりだ。番組では、中国製冷凍ギャーザを販売していた「生協」の内部にカメラを入れ、「事件はなぜ起きたのか？」、「今後の対策はどうしていくのか？」を浮き彫りにしていく。“チャイナショック”で揺れるニッポンの食。その現場を多面的に緊急取材し、放送する。

【内容】
■失墜した生協ブランド　事件はなぜ防げなかったのか・・・？
日本生活協同組合連合、通称「生協」。「ＣＯ−ＯＰ（コープ）」という名前のスーパーでおなじみである。実は「生協」は日本全国に支部を持ち、売上高は約２兆６５００億円。イトーヨーカドーやイオンなどをしのぎ、日本最大の流通組織とも言える存在だ。独自のコープブランドの食品を数多く取り扱い、安全・安心をウリにしてきた。
しかし、去年のミートホープの食肉偽装事件に続き、今回の中国製冷凍ギョーザ事件もコープブランドの商品だった。安全・安心という生協ブランドの信頼も失墜した。日本生活共同連合組合には苦情の電話が殺到。全国から返品されたギョーザを一つ一つ検査する一方、２月には取引のある中国の工場すべてを緊急に点検するなど対応に追われた。実際の消費者に一番近い地域の生協では、一軒一軒お詫び行脚をしたり、中国産をすべて一層撤去するところも現れた。
しかし、消費者に与えてしまった不安はそう簡単にはぬぐい去ることが出来ない。事件はなぜ防げなかったのか？そして見抜くことはが出来なかったのか？
事件後の生協内部を取材、さらには事件の冷凍ギョーザに関与していたＪＴフーズや商社の双日などの取材を通して、何が問題だったのか、そして日本の食品業界が食の安全・安心を取り戻すためには今後どうして行けばよいのかなどに迫っていく。

■中国　食の現場では・・・？
ガイアの夜明けでは半年前、村全体が春雨業者という中国の通称“春雨村”に潜入した。そこでは地面に落ちた春雨までも拾って、商品として販売し、不衛生な環境で春雨を製造しているという実態があった。また、色の黒い春雨を白くするために「漂白剤」を使っていたとして中国の検疫当局に営業停止処分を受けていた「春雨工場」も直撃、中国での食に携わる人たちのモラルの低さを指摘していた。しかしこれらの春雨はあくまでも中国国内向けの商品だった。
日本向けに春雨を輸出している工場を取材すると国内向けとくらべものにならないほど厳重に安全管理がなされていた。
だから、中国の人たちは言う。「日本に輸出される食品は中国国内向けに比べ、きちんと安全管理されていたはずだ。それなのに問題が起きるというならば、私たちが食べているものはどうなってしまうのか・・・？」
この事件をきっかけに、実は中国国内でも食の安心・安全が揺らいでいた・・・。“食のチャイナショック”、その震源地、中国を取材する。

■もう中国産には頼れない・・・
今回の事件だけでなく、これまで相次いで問題視されてきた中国産。冷凍食品だけでなく、食べるものすべてにおいて、中国産を敬遠する動きが、日本の消費者の間で急速に広まっている。しかし、自給率３９％の日本で、量の面でもコストの面でも中国産を全て国産に切り替えようとしてもなかなか難しいのが実情だ。それでも消費者の声には逆らえないと、外食産業の現場では国産へとシフトする動きが加速している。
居酒屋「八剣伝」など、全国に７００店舗以上を展開する「マルシェ」もそのひとつ。焼き鳥一本９０円から、メニューのほとんどが５００円以下と、リーズナブルな価格で人気のチェーン店だ。３年前から国産食材への切り替えを進めてきたが、今回の騒動でその動きをさらに加速させることになった。
今回春・夏のメニュー改定で議題に上ったのは、現在中国産を使用している、ほうれん草と枝豆。特に枝豆は半年で７０トン以上を確保せねばならない。一皿２８０円というリーズナブルな値段を維持しつつ、国産に切り替えることは本当に可能なのか・・・？メニュー開発担当者の苦闘が始まっていた。

【キャスター】
加藤義久
篠田陽子

高木恵子　「Ｔｏｕｃｈ　Ｔｈｅ　Ｓｐｏｒｔｓ」（第１、３金曜日）

【みどころ】
かつては木炭で栄えたが現在は人口も減り、住人の約半数が高齢者の揖斐川町坂内の諸家地区。全国の中山間地で過疎化が進み、消える集落もある中、県内外の学生らを研修先として受け入れるなど、新しい風を呼び込もうと積極的に工夫を凝らしている。生き生きとした地域づくりを展開する諸家地区を取材する。

【みどころ】
アメリカのサブプライムローン問題は、底なし沼の様相を呈している。株価や不動産価格に下げ止まりの気配は見えず、リセッション（景気後退）の懸念が高まっている。世界経済はどこまで巻き込まれていくのか。短期間で乱高下を繰り返す世界の株式市場の背後で、うごめくグローバルマネー。日本やアメリカから引き上げられたお金はいったいどこに流れているのか？アメリカ、中国、中東・・・マネー動乱の現場を追跡する。

【内容】
■“空売り屋”・・・アメリカを叩き売れ！
　次々と巨額損失が明るみに出るアメリカの金融機関。そのあおりを受け、この世の春を謳歌してきたウォール街の金融マンに、歴史的なリストラの嵐が吹き荒れている。
投資銀行ゴールドマンサックスを経て、米銀行２位のバンク・オブ・アメリカ本店に勤めていたアリ・カンター（２５歳）さんもその一人だ。いつものように出社すると「君は必要なくなった。今から１０分で出て行くように」と、上司に告げられた。そして、その上司も１ヵ月後には追加リストラに。アメリカ金融界のリストラは、１年で１５万人以上に上っている。
凋落するアメリカ、そんな右肩下がりの波に乗って儲けをあげている投資家もいた。それが、“空売り屋”。問題を抱える企業を探し出して、その会社の株を売り浴びせて儲けるスタイルのヘッジファンドである。ウォール街では５０社程度あるといわれているが、その実態は秘密のベールに包まれている。彼らは、サブプライムローン問題にいち早く目をつけていた。ニューヨークの大金持ちを回り、「間もなく住宅バブルは崩壊し、米経済は大恐慌以来のパニックに陥る。今すぐ投資しなければ、あなたは人生最大のチャンスを逃すことになりますよ」と言い放ったという。ある空売りファンドは、去年１年で６倍にも膨れ上がり、驚異的な儲けを叩き出した。いわば自分の国を売って儲けを出す“空売り屋”、ベールに包まれた実態を、ガイアのカメラが初めて捉えた。

■中国バブルの転機・・・１億２０００万人の株民は
　去年１１月、中国の株式市場は興奮の絶頂にあった。ペトロチャイナ（中国石油天然気）が上場し、この瞬間、時価総額は一兆ドル規模に膨れ上がり、米エクソンモービルを上回り世界最大になったのだ。全体の値動きを示す上海総合指数も２年ほどの間に、５倍にまで急騰していた。「今度マンションを買うわ」「こないだヨーロッパ旅行に行ってきたよ。次は日本かな」・・・。市民たちも株に狂奔、証券口座の数は日本の人口並みの１億２０００万に上った。この中国の好況ぶりに、世界の市場関係者は、「デカップリング」つまりサブプライムローン問題で不透明な世界経済を支えるのは中国だ、と期待したのだった。
　しかし、今年１月２２日、アメリカ、日本に続き上海市場も同時に大暴落。ピーク時からは３割近くも下がってしまい、１億２０００万のか株民たちは奈落の底に突き落とされた。マイカーを買うと意気込んでいた上海の２５歳の女性、“株神”と崇められ個人投資家から資金を億単位で集めていた投資ファンド経営者・・・暴落前と暴落後、中国市場の光と影を取材し、世界経済に大きな影響を及ぼすようになった中国マネーの実態と行方を追う。

■アラブの大富豪が危機を救う
　アメリカが凋落し、中国も黄色信号・・・世界経済が明らかに勢いを失う中、唯一絶好調な地域がある。中東諸国だ。建設ラッシュのドバイでは世界一高いビルや砂漠の中のゴルフ場などが次から次へと建設され、町が変貌している。史上空前の原油高を背景に中東は今、膨張するオイルマネーで潤っているのだ。サブプライムローン問題で危機に陥ったシティグループやメリルリンチなどに出資して金融不安の連鎖を一時的に止めることに一役買うなど、中東のオイルマネーは今、世界経済のカギを握っている。
その中でも、最も資産と影響力を持つといわれるのが、サウジアラビアのアルワリード・ビン・タラール王子だ。シティバンクへの出資で投資家として一躍有名になり、総資産約２４０億ドル（２兆５０００万円）。世界５本の指に入る大富豪と言われている。そんなアラブの王子が新たな投資先を探していた。アルワリード王子の目に止まったものとは何なのか？！日本で有望な銘柄は！？サブプライム問題後、行き先を探して動き始めた中東のマネーをガイアのカメラが追う。

【出演】
メインインタビュアー ： 村上龍
サブインタビュアー　 ： 小池栄子

【ゲスト】
●知識賢治（ちしき けんじ）
カネボウ化粧品社長
１９６３年１月２７日生まれ
兵庫県神戸市出身
１９８５年　同志社大学法学部を卒業、鐘紡入社
１９９８年　関連会社のリサージ社長
２００４年　カネボウ化粧品社長

【内容】
１２０年の歴史を誇った名門企業・カネボウが去年６月に解散した。
化粧品以外の事業を引き継いだ新会社が社名を変えたため、「カネボウ」を名乗る唯一の会社になったのが「カネボウ化粧品」だ。旧カネボウは５千億円超の有利子負債を抱えて存続の危機に立たされ、２００４年に産業再生機構の支援を受けた。同機構は、多角経営を進めていたカネボウの中で、化粧品部門を本体から分離して再生させることに決定。そうして誕生した新会社「カネボウ化粧品」の社長として白羽の矢を立てられたのが、当時４１歳だった知識賢治だ。
知識はすぐに経営改革を進め、様々な問題を抱えていた組織にメスを入れた。経営改革を進めた知識のもとで、組織は徐々に体力を取り戻し、２００７年度の国内売上高は化粧品大手４社の中で唯一の増収を達成するまでになった。
そして知識は去年１２月、「社運を賭けた」という新ブランドを発表。沢尻エリカ、柴咲コウ、常盤貴子、中谷美紀、北川景子という人気女優5人をＣＭに投入、初年度の出荷目標は３００億円にした。７０年続くカネボウの化粧品事業でも空前の大型ブランドだ。
“再建”の時期を経て、ついに“復活”への第一歩を踏み出した、カネボウ化粧品。
そのトップ、知識をスタジオに招き、「名門企業はどうしてダメになったのか」、「大企業病に陥っていた組織をどう改革したのか」、話を聞く。

【キャスター】
加藤義久
篠田陽子

高木恵子　「Ｔｏｕｃｈ　Ｔｈｅ　Ｓｐｏｒｔｓ」（第１、３金曜日）

【みどころ】
去年は、岐阜シティ・タワー４３のオープンなど中心市街地活性化に向けて歩みを進めた岐阜市。来年の市制１２０周年を控え、「ステップアップ予算」と位置づけた、岐阜市の新年度予算案を特集する。スポーツコーナーは、チューリンゲン国際柔道大会に日本代表で出場する、伊奈波中２年渡部紫織さんに注目。